子宮頸がんとは

子宮頸がんは、子宮の頸部という子宮の出口に近い部分にできるがんです。

子宮頸がんは、若い世代の女性のがんの中で多くを占めるがんです。

日本では毎年、約1万人の女性がかかる病気で、さらに毎年、約3,000人の女性が亡くなっています。

ワクチンの効果

ヒトパピローマウイルス（HPV）の中には、子宮頸がんを起こしやすい種類（型）のものがあり、HPVワクチンは、このうち一部の感染を防ぐことができます。
9価（シルガード）は、子宮頸がんをおこしやすい種類であるHPV16型、18型、31型、33型、45型、52型、58型の感染を防ぐため、子宮頸がんの原因の80～90%を防ぎます。
 

厚生労働省のホームページにリーフレットが掲載されています。詳しくはこちら（新しいウィンドウが開きます）をお読みください。

接種方法等

対象

さくら市に住民登録がある小学校6年生～高校1年生に相当する年齢の女子

※令和8年度に定期接種の対象となる小学校6年生の女子の方には、令和8年5月頃に予診票等を送付する予定です。

※令和8年度に高校1年生に相当する年齢の女子の方は、公費による接種が最終年度（令和9年3月31日までで終了となります）となりますので接種を希望する方はお早めに接種をご検討ください。接種は合計3回で、完了するまでに約6か月間かかります。

費用

無料

接種方法

医療機関での個別接種

市内の予防接種実施医療機関

ワクチン接種のスケジュール・接種回数

ワクチンの接種スケジュールは一定の間隔をあけて、合計2回または3回接種します。接種する年齢によって、接種のタイミングや回数が異なります。詳しくは医療機関に相談してください。
なお、1年以内に規定の回数の接種を終えることが望ましいとされています。

（※1）1回目と2回目の接種は、少なくとも5か月以上あけます。5か月未満である場合、3回目の接種が必要になります。
（※2・3）2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の2か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上(※2)、3回目は2回目から3か月以上(※3)あけます。

接種に必要なもの

• 予診票
• 母子健康手帳
• マイナ保険証等

栃木県内定期予防接種相互乗り入れ事業協力医療機関で接種する場合

栃木県内定期予防接種相互乗り入れ事業協力医療機関などの詳細は、栃木県医師会ホームページ（新しいウィンドウが開きます）でご確認ください。

栃木県外や栃木県内定期予防接種相互乗り入れ事業協力医療機関以外で接種する場合

接種前に、健康増進課への申込みが必要です。健康増進課窓口にてさくら市指定外医療機関定期予防接種申込書(pdf 75 KB)を記入していただいた後に予診票等をお渡しします。

その後、医療機関に予約し接種してください。医療機関で接種費用を全額お支払いいただき、後日市に申請していただくことで助成します。

接種後の注意

ワクチン接種後に気になる症状が出たときは、まずは接種医療機関やかかりつけの医師にご相談ください。

定期予防接種によって引き起こされた副反応により、医療機関での治療や健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく保障を受けることができます。

詳しくは、予防接種健康被害救済制度（厚生労働省）（新しいウィンドウが開きます）をご覧ください。

相談窓口

栃木県では、子宮頸がん予防ワクチン接種後に症状が生じた方に対する相談窓口を設置しています。

総合相談窓口

保健福祉部感染症対策課

電話：028-623-2834

教育に関する相談窓口

教育委員会事務局健康体育課

電話：028-623-3418

子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）について（栃木県ホームページ）

（新しいウィンドウが開きます）

厚生労働省でも、相談窓口を設置しています。

厚生労働省ホームページ：HPVワクチン

（新しいウィンドウが開きます）

子宮がん検診

子宮頸がんは、ワクチンで感染を防ぐとともに、子宮がん検診によって早期発見・早期治療することも重要です。

2年に1度は検診を受けましょう。

令和8年度子宮頸がん・乳がん検診について

（新しいウィンドウが開きます）